カーボンフットプリント算定・脱炭素コンサルティング
Green and Blue Planet Solutions Co., Ltd.(GBP)は、組織および製品のカーボンフットプリント算定を通じて、企業の脱炭素経営とサステナビリティ戦略の推進を支援しています。
近年、気候変動への対応は企業経営における重要課題となっています。カーボンニュートラルやネットゼロの実現に向けて、多くの企業が温室効果ガス(GHG)排出量の把握と削減を求められています。また、投資家、顧客、サプライチェーンからの情報開示要求も年々高まっています。
こうした中で、カーボンフットプリントの算定は、自社の排出状況を正確に把握し、効果的な削減戦略を立案するための第一歩となります。
GBPは、国際規格および各国制度に基づくカーボンフットプリント算定から、第三者検証対応、削減戦略の策定まで、一貫したコンサルティングサービスを提供しています。
カーボンフットプリントとは
カーボンフットプリントとは、事業活動や製品・サービスのライフサイクルを通じて排出される温室効果ガスを、二酸化炭素換算量(CO₂e)として定量化したものです。
カーボンフットプリントを把握することで、
- 排出量の多い工程や活動の特定
- 削減施策の優先順位付け
- 気候変動リスクへの対応
- ESG・サステナビリティ情報開示
- カーボンニュートラル・ネットゼロ戦略の策定
が可能になります。
「測定できないものは管理できない」と言われるように、カーボンフットプリントは脱炭素経営の出発点となる重要な指標です。
組織のカーボンフットプリント(CFO)
Carbon Footprint of Organization(CFO)は、企業や組織の事業活動に伴う温室効果ガス排出量を評価する手法です。
直接排出(Scope 1)、購入電力などによる間接排出(Scope 2)、そしてサプライチェーン全体を含むその他の間接排出(Scope 3)を対象として算定します。
CFOで把握できる内容
- 燃料使用による排出量
- 電力・エネルギー使用による排出量
- 出張・物流による排出量
- 原材料調達に伴う排出量
- 廃棄物処理に伴う排出量
- サプライチェーン全体の排出量
主な適用基準
- ISO 14064-1:2018
- GHG Protocol Corporate Standard
- TGO Organization Carbon Footprint Guideline
製品のカーボンフットプリント(CFP)
Carbon Footprint of Product(CFP)は、製品またはサービスのライフサイクル全体における温室効果ガス排出量を評価する手法です。
原材料調達から製造、輸送、使用、廃棄・リサイクルまでを対象とし、製品単位で環境負荷を可視化します。
CFPで把握できる内容
- 原材料調達時の排出量
- 製造工程での排出量
- 輸送時の排出量
- 使用段階の排出量
- 廃棄・リサイクル時の排出量
主な適用基準
- ISO 14067:2018
- ISO 14040:2006
- ISO 14044:2006
- TGO Product Carbon Footprint Guideline
当社のサービス
GBPは、カーボンフットプリント算定から脱炭素戦略の策定まで、ワンストップで支援します。
組織向けサービス(CFO)
- 評価範囲の設定
- Scope 1・2・3算定
- GHGインベントリ構築
- 排出量分析
- 報告書作成
- 第三者検証対応
- 情報開示支援
製品向けサービス(CFP)
- ライフサイクル評価(LCA)
- 製品カーボンフットプリント算定
- データ収集支援
- CFP報告書作成
- 第三者検証対応
- 環境ラベル取得支援
脱炭素戦略支援
- GHG削減ロードマップ策定
- 再生可能エネルギー導入支援
- I-REC・EAC調達支援
- カーボンクレジット活用支援
- ネットゼロ戦略策定
- ESG・サステナビリティ開示支援
サービスの進め方
- 現状把握
事業内容や評価目的を確認し、評価範囲および対象を定義します。
- データ収集
エネルギー使用量、生産データ、物流データなど必要情報を収集します。
- 排出量算定
国際基準に基づきGHG排出量を算定し、インベントリを作成します。
- 分析・報告
排出源の分析を行い、カーボンフットプリント報告書を作成します。
- 検証対応
第三者検証や認証取得に向けた支援を行います。
- 削減戦略策定
排出削減施策や再エネ導入、カーボンクレジット活用などの脱炭素戦略をご提案します。
よくあるご質問(FAQ)
企業全体の脱炭素戦略を策定する場合はCFOから始めることが一般的ですが、製品単位での環境情報開示が求められる場合はCFPが有効です。
近年はScope 3の開示が特に重要視されています。
第三者検証を受けることで、算定結果の透明性と信頼性を高めることができます。
電力使用量、燃料消費量、生産量、物流データ、購買データなどが主な対象となります。
さらに、再生可能エネルギーの導入、I-RECやEACの活用、カーボンクレジットによるオフセットなどを組み合わせることで、カーボンニュートラルやネットゼロ目標の達成につなげることができます。